「天気予報」って、どのくらい当たっているのでしょうか？

たとえば、一番気になる降水があったかどうかについては、気象庁は毎月検証をし、その「適中率」を発表しています。例年【平成4年(1992年)〜令和5年(2023年)】ですと、「明日」の予報であれば、83％当たっています。

全国の1年間の平均で80％以上当たっているといっても、冬型の気圧配置の日が多い1月の適中率は、北海道では72%と低く、関東甲信地方では91％と高いです。逆に、6月の関東甲信地方の適中率は、梅雨の季節であるため80％になりますが、梅雨のない北海道は83％とやや高くなります。予報の難しさは、地方ごとに異なるのです。


「適中率」は、地方ごとのアメダスの観測地点のデータをもとに、1mm以上雨が降った時には「降水あり」、1mm未満の雨が降った時と何も降らなかったときには「降水なし」として判断し、統計をとっています。ただし、雪の場合は、0.5mm以上の降水が観測されたら「降水あり」、0.5mm未満の降水が観測された時と何も降らなかった時には「降水なし」としています。


例えば、東京都（23区および多摩）地域には、アメダスの観測地点が10地点あります。気象庁が「雨」の予報を発表したときに、実際に10地点で雨が降ったら「適中率」は100％、8地点で雨が降り、2地点で雨が降らなかったら80％です。ただし、気象庁は、「所により雨」という表現を使うときがありますが、これは、予報精度の検証では、「降水なし」として扱っています。


この「適中率」の例年値は、下記の気象庁のホームページに掲載されており、「明日」の適中率だけでなく、「明後日」以降、1週間先までの7日間の例年の適中率も見ることができます。これによると、「明後日」、「3日目」…と時間が経つにつれて、降水の有無の適中率が下がっていくのがわかります。
降水の有無の適中率の例年値（気象庁）


また、気象庁の発表する週間予報では、3日目以降の降水の有無の予報について「予報が適中しやすい」ことと「予報が変わりにくい」ことを表す情報である「信頼度」を上記の図のようにABCで表示しています。


信頼性が高い順にA、B、Cの3段階になっていますが、Cのときは適中率が低く、降水の有無の予報が翌日に変わる可能性がより高いため、こまめに気象情報を確認しておくと安心です。

雨が気になるときのおでかけには天気予報は欠かせませんが、天気予報はあくまでも予測です。予報精度を加味しながら、上手に活用しましょう。